こんにちは！やすＰです！
今回は家づくりにおけるお金の話です。
こんな人に読んでほしい。
・これから家づくりをしようと考えている人
収入や生活が安定してきたことをきっかけに、マイホームの購入を検討しようという方も多いのではないでしょうか。しかし、家を購入することは簡単な話ではなく多額の資金が必要となるため、一歩を踏み出しづらい人もいるでしょう。不安を減らすためにも、ライフプランを明確にして、また実際に私がおこなったライフプラン例も載せながら、計画的に住宅購入を考える方法をお伝えします。
ライフプランから今後の資金計画を立ててみよう
ライフプランとは、人生設計のことです。
長期的な目で、家族の将来を想像するところからはじめましょう。いつ頃どんなライフイベントがあるのか、費用も確認しながらライフプランを立てていきます。現在の収入と支出、将来必要なお金をシミュレーションして把握することが、マイホーム購入に向けた第一歩です。
主なライフイベントの費用例
・結婚費用
人生の最初の大きなイベントと言えるのが結婚です。
総務省統計局によると、挙式・披露宴費用の支出の全国平均は約90万円（自己負担分）となっています。その他、婚約記念品の購入や、結納・顔合わせの会場代、新婚旅行などにも費用をかけることもあります。カップルによって価格差の大きい項目ですが、大きな出費であることに変わりないので資金計画をしっかり練るようにしましょう。
・出産費用
結婚の次に控える大きなイベントは出産です。出産費用には入院料や分娩料、検査などの出産に関わる費用すべてが含まれており、平均総額約49万円と言われています。出産費用の大部分は健康保険からの給付金によって補われますが、産後のおむつ代などの諸費用が発生する以外にも産休などにより一時的に収入が落ち込んでしまうかもしれません。一時的に貯金を切り崩さなければならない可能性もあるため、しっかりと貯蓄をしておくようにしましょう。
・教育資金
子供の教育資金がいくらになるのか気になる人も多いのではないでしょうか？幼稚園から大学まで進学（大学のみ私立）するとした場合の子供1人当たりの教育資金は平均総額約969万円と言われています。特に大学進学時に多額の費用が発生することが想定されるので、子供が生まれてから高校卒業までの間にしっかりと貯蓄をしておいた方が良いでしょう。
・住宅購入費
ライフイベントで最も大きな出費を伴うのが住宅購入です。住宅購入費の平均は建売住宅で約3,340万円、マンションで約4,270万円と言われています。住宅購入にかかる頭金や諸経費など一時的な出費が大きくなるだけでなく、住宅ローンによる長期にわたる返済が続くため、他のライフイベントとうまく資金計画を調整するようにしましょう。
・老後の生活費
子供が成人して自分自身も退職してしまうと、いよいよ老後生活がスタートします。退職して無職状態の高齢夫婦の世帯支出平均（生活費）は約27万円/月と言われています。厚生労働省が発表した2017年度の新規受給モデルは夫婦で22万1,277円となっていることを考えると、世帯支出の方が上回っているため老後の資金が足りなくなってしまうでしょう。住宅ローンの融資額や返済計画が老後生活に影響を及ぼさないようにすることが重要になります。
ライフプランを立てる時に、夫婦で意見が分かれる点や悩んだときは、ノートや紙に書き出しましょう。そうして、それぞれの考えを共有し、話し合うことが大切です。マイホーム購入は、家族の将来を具体的に考える良い機会ですよ。
現在の収入と支出をチェック
将来に必要なお金の目安がわかったら、現在の家計を振り返ってみることをおすすめします。年間の収入と支出を書き出してみると、家計がどれくらい黒字、赤字なのかが見えてきます。
年間の手取り収入（可処分所得）＝収入－（所得税＋社会保険料＋住民税）
年間の支出
・毎月の支出
生活費（食費、水道光熱費、通信費、日用雑貨、小遣いなど）
住宅関連経費（家賃、住宅ローン、固定資産税など）
教育費（学校授業料、習い事など）
医療費・保険料（家族全員分）
・年に数回の支出
レジャー費、冠婚葬祭費など
年間の収入から支出を引いた金額が、プラスであれば黒字で、貯蓄できる金額です。貯蓄できていない場合は、不明な支出がないか確認しましょう。マイナスの場合は赤字なので、支出の見直しが必要です。
住宅購入に必要な自己資金と最適なタイミングとは
ライフイベントの中には車の購入など、ある程度の出費を伴うイベントがいくつか残っています。自分の年齢に合わせたライフプランを作成し、出費が大きいイベントが重なったり連続したりしないように、資金計画を調整するようにしましょう。うまくイベントを避けながら住宅ローンを組み、住宅を購入するのはいつがいいのでしょうか？
家計から住宅購入予算を試算する
国土交通省が2016年度に行った「住宅市場動向調査」では、初めて家を買った世帯主の平均年齢を見てみると、注文住宅で39.4歳、分譲一戸建て住宅で36.9歳、分譲マンションで39.4歳と30代で住宅購入を行った人の割合が50％前後と半数を占めており、次に多いのが40代となっています。個人差はありますが、30代から40代にかけて比較的収入や生活が安定し始めた時が住宅購入に適したタイミングなのかもしれません。
また、同調査では、世帯年収の平均は分譲マンションを購入した世帯で約835万円、注文住宅で約690万円となっています。購入金額やローンの組み方にもよりますが、世帯年収がこの水準に達していれば購入を考えやすいと言えるかもしれません。
住宅購入を検討する時期の目安として、年齢以外に世帯年収も1つの目安として参考にしてみてはいかがでしょうか？
実際にライフプランの例を見てみよう
一条工務店などのハウスメーカーでは、契約する前でもライフプランナーの方を紹介してくれます。実際にやすP夫婦も計２人のライフプランナーの方を紹介してもらいました。
そのうち一回目は、気楽にとりあえずまあやってもらおうか、という練習的な感じで、年収や貯蓄額など仮の情報でライフプランを立ててもらいました。それがこちらです。
①支出情報（生活費・夢プラン・本人関連支出・その他支出）
１枚目が生活費などの支出情報です。より細かく情報を入れることで、年齢ごとのより具体的な月々の支出やその年の特別な支出などが算出されます。
②支出情報（住宅関連経費・教育費）
２枚目が住宅関連経費と教育費についてですね。
このライフプランでは住宅購入予定額を5,500万円でバクっと積算しました。
教育費については、どういう進路をたどるかで大きく変わってきます。できるだけお金がかかる想定でいたほうがいいかもしれません。
③年度別収支グラフ
３枚目は、上記までの情報から算出された年度別（年齢ごと）の収支グラフです。赤い線が収入で、棒グラフが支出です。つまり、赤い線よりも棒グラフが上回っているところは赤字ということになり、貯金を取り崩している状態、ということになります。
60歳で赤い線が跳ね上がっているのは退職金の影響ですね。
④年度別金融資産残高グラフ
４枚目は、上記までの情報から算出された年度別（年齢ごと）の金融資産残高グラフです。要は貯金額の推移ですね。これを見ると、35歳前後で貯金が底をつきそうな少し危ない設計となっています。車の購入を10年ごとに設定していますが、それを15年おきにするなど工夫が必要です。
という感じです！！
なんとなくイメージがついたのではないでしょうか。
ライフプランニングの作成から今後の資金計画を立てるというのは、家づくりをする上で最も重要といっても過言ではありません。住宅ローン破産など、誰にでも起こりうることですからね。すこしでも参考にしていただければ幸いです！
では、次回の投稿もお楽しみに！
